コラム

この会社にずっといることができますか?キャリアについて考えてみよう

20~30年前と比べると働く環境は大きく変わってきています。

パラレルキャリア、フリーランス、リモートワークなど働き方に対する価値観や考え方も随分と幅が広がったように思います。このように働き手の選択肢が増える中、企業は優秀な人材を定着化と活用・育成が大きなテーマになってきています。

社員が順調にキャリアを積んでいけるようにするには、個人の意識と社内の環境、組織内での人材育成のシステムの充実が必要です。入社した社員のキャリアアップを推進する環境にあるかどうかを社内で考えていくべきでしょう。

キャリアを考えなければならない理由

今回は、職場でのキャリアをどのように築いていくべきかを検討しましょう。

私たちの職場環境は大きく変化しています。数十年前のように、一度会社に入ってしまえば、何もかもを会社が準備してくれる時代はすでに終了しています。自分の人生や家族との時間を多少犠牲にしてでも、1社で勤め上げることができれば住まいも年金も確保されしっかりと生活が保障される時代ではなくなっています。

また、手に職があれば食べていける、安定した企業に入れば問題ない、公務員なら一生安泰という時代でもありません。組織としての小さなミスが社会問題に発展したり、信用問題となり、あっという間に倒産したり、破産している姿を私たちは間の当たりにしてきました。IT技術やAIによって奪われることになる職業もますます増えていくことでしょう。

私たちが働く現代は、このような大きな変革の渦の中にいます。だからこそ、自分たちの職業人生を会社任せにせず、「自分のキャリアは自分で責任を持って、切り開いていく」という発想が必要になります。

会社貢献と自身のキャリアとの関係

会社のためにと滅私奉公のごとく働いて報われたのは、戦後の高度成長期からバブル全盛の日本経済が右肩上がりだったころまででしょう。この頃は、会社がどんどん大きくなり、社員の給料も年功序列でどんどん上がっていきました。昇進と昇給が保証された社内環境では、会社の成長に貢献することこそがキャリアアップであると信じられる時代だったといえます。

バブル崩壊後、産業界は成熟期を迎え、年功序列から能力主義となり、目の前の仕事をこなしていくだけで将来が約束される時代ではなくなりました。キャリアは会社から与えられるものではなく、自らの能力を高めてその価値を認めさせるものという考え方に移行するべきでしょう。

会社自体も、業態が変わったり、別会社と提携や合併をしたりする例が多くなり、同じ形のまま存在していくものではなくなっています。この荒波のような状況に合わせ、これまで培ってきた知識や経験の幅を広げたり、さらに専門性の度合いを深めるなど仕事の精度を高めてキャリアを磨くことが会社への貢献にも繋がっていきます。

自分なりのキャリアを築いていくためにすべきこと

まずは、「自分には何ができるのか」「市場価値はあるのか」を考えましょう。自身の能力の、いわば“棚卸し”です。あなたが出来ること、できないこと、持っている資格、知識、技術を書き出してみましょう。また、履歴書や職務経歴書などを上手く使いながら、社会人になってから「どこで」「どんな仕事に就き」「どのような成果や結果」を生み出してきたのかを整理するとよいでしょう。

自分自身がどのよう姿勢や仕事に取り組んできたのか、好きな/嫌いな仕事、苦手/得意なこと、気が合う/合わない仲間、尊敬している/苦手な上司などあなたがこれまで仕事をしてきた中で、感じていたことを書き出します。

このように、過去の自分と現在の自分を整理していく中で、仕事の何に重きを置いてきたのか、やる気を持って仕事に臨んでいたのか、仕事の進め方や成果にはこだわりをもっていたのか、職場の仲間とは上手く関わっていたのか、など多面的に仕事生活を振り返ることができます。今のあなたは過去の積み重ねでできるわけですから、今の自分が出来上がった“わけ”を見つけ出してみましょう。

そして、将来のことにも目を向けてみましょう。「会社のために何をすべきか」「社内で生き残るには」「理想的な働き方」「ほしい給与金額、休暇日数、時間」「これから取りたい資格」「挑戦してみたい仕事内容」などの勤め先に起こりそうなことや自分自身が何を求めているのかを知ることは、とても重要なことです。
ちょっとおまじないのようですが、感性を研ぎ澄ませて運を呼び寄せるのも能力のひとつです。フットワークを軽くして、ポジティブに行動することで理想のキャリアに向かっていきましょう。

こうしたキャリアの自己分析を個人任せにしている企業はまだまだ多いでしょう。しかし、このようにキャリア開発に関わるサポートを実施している企業では、従業員の定着率の向上や満足度、社員同士の相互理解が深まるなどの効果が表れています。仕事に直結しそうもないところから社員を刺激するアプローチを試してみる価値はあるはずです。